• 希望する試料が実験・測定が可能かどうか、支援担当者にお問い合わせください。
  • 可能である場合は、申請書等を作成し、実施機関の窓口にお申し込みください。
  • 申請内容をもとに、本事業での適用の可否を審査します。
  • 本事業での適用が可能と判断された後、手続きを行い、申請内容に基づいて施設を利用します。
  • 利用後、利用者には成果報告書を提出していただきます。
  • 成果については、学会や論文、特許出願として公表していただきます。
  • 　※成果公開の猶予について ………………… 特許申請等の理由で利用者が公開の延期を希望する場合は、成果の公開を最大2 年間延期できます。
  • 　各種団体によって手続き方法が異なります。それぞれの利用手順をご確認ください。